言語聴覚士はやめたほうがいいは嘘？6つの理由を事実チェック

言語聴覚士を目指している人や働き始めたばかりの人ほど、ネット上の「やめとけ」という言葉に不安を煽られてしまいがちです。ですが、その言説を鵜呑みにする前に、事実かどうかを確かめておきましょう。

この記事では、言語聴覚士はやめたほうがいいと言われる理由を本当・半分本当・誇張（嘘）で切り分け、なぜそうした声が広まりやすいのかという構造まで解説します。

読み終わる頃には、脅し文句に振り回されず、事実をもとに自分に向いているかを冷静に判断できるようになりますよ！

「言語聴覚士はやめとけ」と言われる主な理由

まず、ネットでよく見かける「やめたほうがいい」と言われる理由を整理します。代表的なものは次の6つです。

並べると不安になりますが、これらは事実の部分と、明らかに誇張された部分が混ざっています。次の章で1つずつ判定していきましょう。

その「やめたほうがいい」は本当？嘘？6つを事実チェック

6つの理由を、本当・半分本当・誇張（嘘）の3段階で判定したのが次の表です。

言われる理由	判定
給料が低い	半分本当
昇給しにくい	本当
立場が理解されにくい	半分本当
休みが取りにくい・残業	半分本当（職場差大）
希望の職場が見つかりにくい	誇張
将来性・需要がない	誇張（むしろ需要増）

「給料が低い」→ 半分本当

言語聴覚士の年収は、調査や勤務先にもよりますがおおむね400万円台前半〜半ばで語られることが多く、看護師など夜勤手当がある職種と比べると低めに見えやすいです。

ただし、これは「生活できない水準」ではありません。夜勤がなく、景気に左右されにくく、長く安定して働けることを考えると、年収の数字だけで判断するのは早計です。給料の話は、介護・リハ職全体に共通する誤解も多いです。

「将来性・需要がない」→ 誇張（むしろ需要は増えている）

これははっきり誇張だと言えます。言語聴覚士はリハビリ3職種のなかでも少数派ですが、少数派であることと「将来性がない」ことは別問題です。

日本言語聴覚士協会の会員動向では、2026年3月31日時点の正会員数は22,511人で、勤務先施設は医療が60.70%です。2023年の国家試験受験者数も、言語聴覚士は2,515人で、理学療法士（12,948人）・作業療法士（5,719人）より少なく、STはリハ3職種の中でも人数規模が小さい職種だとわかります。

日本言語聴覚士協会「会員動向」、厚生労働省「第25回言語聴覚士国家試験」、厚生労働省「第58回理学療法士・作業療法士国家試験」より要約

高齢化で嚥下障害や失語症のリハビリのニーズは続き、小児の発達支援の分野でも言語聴覚士は求められています。人数が少ないからこそ、必要とされる場面は多いため、「求人がない＝将来性がない」とは言い切れません。

「昇給しにくい・立場が理解されにくい」→ 本当だが職場差が大きい

リハビリの収益は診療報酬の枠内で決まるため、大幅な昇給や役職ポストが少ないのは事実です。少数派ゆえに、医師や他職種から仕事内容を理解されにくい場面があるのも本当です。

ただ、これらは職場によって大きく変わります。嚥下対応に力を入れる病院や、言語聴覚士の役割を正しく評価する施設では、立場も待遇もまったく違います。「ST全体の問題」ではなく「職場の問題」であるケースが多いのです。

なぜ「やめたほうがいい」が必要以上に広まるのか

事実より「やめとけ」の声が大きく聞こえるのには、言語聴覚士という職種ならではの構造的な理由があります。

少数派ゆえにネガティブな声が目立つ

言語聴覚士は約3万人と少数派です。そのため、SNSや口コミで一部のネガティブな体験談が出ると、相対的に強く目立ってしまいます。満足して淡々と働いている人ほど、わざわざ発信しないものです。

PT・OTと比較されて割を食って見える

理学療法士や作業療法士と同じ「リハビリ職」でくくられ、人数の多いPT・OT基準で語られるため、少数派のSTは比較で不利に見えがちです。資格が1997年に国家資格化された比較的新しい職種で、まだ過渡期にあることも、不安をあおる材料になっています。

つまり「やめたほうがいい」の多くは、職種そのものの欠陥ではなく、少数派であることから生じる声の偏りだと言えます。

言語聴覚士に向いていない人・向いている人

やめとけ言説の真偽を踏まえたうえで、最後は向き不向きで判断するのが一番です。以下を参考にしてみてください。

高収入を最優先するなら、確かに他職種のほうが向いているかもしれません。一方で、人の回復に寄り添うやりがいや、長く安定して働ける環境を求める人には、言語聴覚士はむしろ合っている仕事です。

合わないと感じたら「STをやめる」前に職場を変える

すでに働いていて辛い人に伝えたいのは、不満の原因が「言語聴覚士という仕事」なのか「今の職場」なのかを切り分けることです。多くの場合、原因は職場側にあります。

待遇・立場は職場で大きく変わる

同じ言語聴覚士でも、1人職場で孤立しているのか、嚥下に力を入れるチームの一員なのかで、働きやすさはまるで違います。特にひとり職場の孤独感は、言語聴覚士に多い悩みです。

【体験談】職場を変えて評価と待遇が変わったST

Hさんは最初の職場で言語聴覚士が自分1人だけで、仕事内容を理解されず相談相手もいなかったそうです。やめたほうがいいのかと悩んでいたとのこと。

「ST自体が嫌になりかけていましたが、原因は職場だったと後で気づきました」

嚥下リハに力を入れる病院に移ったところ、専門性が正当に評価され、チームで相談できる環境になったそうです。今は同じ言語聴覚士の仕事を、前向きに続けているようです。

転職を考えるなら、リハビリ職に強い転職エージェントに、ST求人の内情まで聞きながら探すと失敗を避けやすくなります。少数派の職種だからこそ、専門のサポートが頼りになります。

言語聴覚士やめたほうがいいに関するよくある質問

最後に、言語聴覚士の進路でよく寄せられる質問にお答えしていきます。

言語聴覚士は本当に給料が低いですか？

平均年収は420〜440万円台が目安で、看護師など他の医療系国家資格と比べると低めなのは事実です。ただし夜勤がなく、景気に左右されにくく、長く安定して働ける点を踏まえると、数字ほど割の悪い職業ではありません。

言語聴覚士の需要・将来性は本当にない？

むしろ需要は高まっています。STは約3万人と少数で、高齢化による嚥下・失語のリハビリや小児の発達支援のニーズが増えており、人手不足の現場が多いのが実態です。「将来性がない」は誇張と言えます。

男性でも言語聴覚士は続けられますか？

続けられます。女性が多い職種ではありますが、夜勤がなく体力的な負担が比較的軽いため、長く働きやすい仕事です。管理職や専門分野でキャリアを積む男性の言語聴覚士も増えています。

やめとけと言われても、向いてるか知るには？

本記事の向いている人・向いていない人を参考にしつつ、可能なら養成校の体験授業や病院の見学・実習で現場を見るのが一番です。ネットの脅し文句ではなく、実際の現場の空気で判断しましょう。

まとめ

言語聴覚士はやめたほうがいいという言説には、事実の部分と、明らかに誇張された部分が混ざっています。

本記事では、やめとけと言われる6つの理由を事実チェックし、なぜそうした声が広まりやすいのか、そして向き不向きと職場選びまでをお伝えしました。大切なのは脅し文句に振り回されず、事実をもとに自分に向いているかで判断することです。

もし職場を変えることを考えるなら、リハビリ職専門の転職エージェントで、ST求人の内情まで確認しながら探すのが安全です。少数派の職種だからこそ、専門のサポートを使う価値があります。