こんな不安、ありませんか？

理学療法士（PT）の定年問題は、実はかなり深刻です。

PT全体の年齢分布を見ると、55歳以上はわずか3.9%しかいないんですよ。

つまり、多くのPTが定年を迎える前に「体力的にきつい」「給与が上がらない」などの理由で離職しているのが現実なんです。

でも、今から準備しておけば、定年後も安心して働き続けることはできます！

この記事では、PTの定年事情から年代別のキャリアプラン、定年後の働き方まで、私の見解を正直にお伝えします。

理学療法士の定年は何歳？正直に答えます

理学療法士の定年は、勤務先の就業規則によって異なります。

一般的には以下のように設定されていることが多いです。

• 病院・クリニック：60歳定年が多い（再雇用制度で65歳まで延長可能な場合も）
• 介護・福祉施設：65歳定年が増えてきている
• 訪問リハビリ：比較的柔軟で、65歳以降も働けるケースあり
• 個人開業・フリーランス：定年なし（自分で決める）

2021年4月から「高年齢者雇用安定法」が改正され、70歳まで就業機会を確保する努力義務が事業者に課されました。

これにより、定年後も働き続けやすい環境は整いつつあります。

ただ..
現実はそう甘くないんですよね。

①「55歳問題」を知っていますか？

理学療法士の年齢分布を見ると、衝撃的なデータがあります。

55歳以上のPTが全体の4%未満しかいない。
これが「55歳問題」と呼ばれる現実です。

これには2つの理由があります。

1. 理学療法士の人口が増えてきたのが20年前くらいからなので、55歳以上の人が少ない
2. 年齢を重ねると、業務的に辛くなるため、55歳以上の人が少ない

どちらにしても、55歳以上でPTを継続してる人は少ないのが現状です。

②なぜ定年前に辞めてしまうのか

私の周りのPTを見ていると、定年前に辞める理由は大きく3つあります。

• 体力的な限界：患者の移乗・歩行介助など身体的負担が大きく、50代になると続けにくくなる
• 給与の頭打ち：年功序列が機能しにくく、40代以降も給与が上がらないことが多い
• 管理職への移行：現場を離れて管理職になるか、現場に残るかの二択を迫られる

これらの問題を早めに認識して対策を打つことが、定年まで（そして定年後も）働き続けるための鍵なんです。

PTが定年まで働けないと感じる3つの理由

① 体力的な消耗が激しい

理学療法士の仕事は、思っている以上に体を使います。

患者さんの移乗介助・歩行練習・起立練習..これを1日に何十回も繰り返すんですよね。

20代・30代のうちは体力でカバーできますが、40代・50代になると積み重なったダメージが出てきます。

これが定年まで働けない最大の理由のひとつです。

② 給与が上がらない・年収の天井が低い

理学療法士の平均年収は約430万円（厚生労働省 令和4年賃金構造基本統計調査）。

問題なのは、年齢を重ねても給与がほとんど上がらないことなんです。

出典：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」

20代から50代で年収が100万円程度しか上がらない..これは他の職種と比べてもかなり低い伸びです。

「頑張っても給与が上がらない」という閉塞感が、定年前の離職につながっているんですよね。

③ キャリアの選択肢が少ない

一般企業であれば、経験を積むにつれてマネジメント職・専門職・コンサルタントなど様々なキャリアパスがあります。

でも、PTの場合は「現場で患者を診続ける」か「管理職になる」かの二択になりがちなんです。

この「キャリアの行き詰まり感」が、定年前の離職を加速させているんです。

【年代別】定年を見据えたキャリアプランの立て方

① 30代のうちにやること

30代は「専門性を磨く」と「副業・複業の種まき」を同時進行で進める時期です。

• 専門資格を取る：認定理学療法士・専門理学療法士など、市場価値を高める資格取得を目指す
• 副業を始める：ブログ・SNS・セミナー講師など、PTの知識を活かした副収入の柱を作る
• 転職経験を積む：複数の職場を経験することで、市場価値と視野が広がる
• お金の勉強をする：投資・節税・iDeCoなど、資産形成の基礎を学ぶ

30代のうちに「PTとしての専門性」と「PTの外でも稼げるスキル」を両方育てておくことが大切です。

② 40代でやること

40代は「体力の衰えに備える」と「収入の多様化」を本格化させる時期です。

• 体への投資：定期的な運動・ストレッチ・健康管理を習慣化する
• 管理職か専門職かを決める：自分のキャリアの方向性を明確にする
• 副業を本業に近づける：30代で種まきした副業を、収入の柱に育てる
• 老後の資産形成を加速：iDeCo・NISAを最大限活用する

40代は「定年後の働き方」を具体的にイメージし始める時期でもあります。

「60歳以降、どんな働き方をしたいか？」を今から考えておくと、準備の方向性が見えてきますよ。

③ 50代でやること

50代は「定年後の具体的な準備」と「体力に合わせた働き方へのシフト」をする時期です。

• 定年後の働き方を具体化：再雇用・パート・独立など、どの選択肢を選ぶか決める
• 体力に合った職場環境に変える：身体負担の少ない職場（通所・外来・管理職）へ移行する
• 年金・退職金の試算をする：定年後の収入を具体的に計算して、不足分を把握する
• 人脈を活かした仕事を増やす：長年の経験と人脈を活かした非常勤・顧問・講師などの仕事を増やす

50代は「焦らず、でも確実に」定年後の準備を進める時期です。

定年後もPTとして働き続ける3つの方法

① 再雇用制度を活用する

多くの職場では、定年後も「再雇用制度」で65歳まで働き続けることができます。

メリット：同じ職場で続けられる・慣れた環境・社会保険継続
デメリット：給与が大幅に下がる（定年前の50〜70%程度になることが多い）
向いている人：今の職場に愛着がある・人間関係を大切にしたい人

再雇用後の給与は下がりますが、「高年齢雇用継続給付金」という制度で一部補填される場合があります。

ハローワークや社会保険労務士に相談してみるといいですよ。

② パート・非常勤として働く

定年後は「フルタイムで働かなくてもいい」という選択肢があります。

パートや非常勤として週3〜4日働くことで、体力的な負担を減らしながら収入を得ることができます。

PTの資格は一度取れば一生使えます。定年後も「週に何日か働く」という選択肢を持っておくと、精神的にも経済的にも安心ですよ。

③ 訪問リハビリ・独立開業

定年後に「自分で仕事をしたい」という方には、訪問リハビリや独立開業という選択肢もあります。

• 訪問リハビリ：自分のペースで働ける・1対1のリハビリが好きな人に向いている
• 訪問看護ステーションの開業：PTが管理者になれる・収入アップの可能性あり
• フリーランスPT：複数の施設と契約・時間の自由度が高い

ただし、独立開業には経営の知識も必要です。定年前から少しずつ準備しておくことをおすすめします。

定年後の収入はどうなる？リアルな話をします

① 再雇用後の給与の目安

定年後に再雇用された場合、給与は定年前の50〜70%程度になることが多いです。

定年前の年収：480万円（月40万円）
再雇用後の年収：240〜336万円（月20〜28万円）
年金受給開始後（65歳〜）：年金＋給与で月25〜35万円程度

再雇用後は給与が下がりますが、65歳から年金が受け取れるようになります。

年金と給与を合わせれば、生活費は十分まかなえる水準になることが多いです。

② PTの年金受給額の目安

PTの年金受給額は、働いた年数と収入によって変わります。

一般的なPTの場合、現状のまま行けば65歳から受け取れる年金は月14〜18万円程度が目安です。

夫婦2人であれば、合計で月28〜36万円程度になります。

ただし、これはあくまで目安。自分の年金見込み額は「ねんきんネット」で確認できます。

③ 今から準備できる3つのこと

定年後の収入を増やすために、今からできることがあります。

• iDeCo（個人型確定拠出年金）：掛け金が全額所得控除になる・老後の資産形成に最適
• NISA（少額投資非課税制度）：投資の利益が非課税・長期投資で資産を増やす
• 副業・複業で収入の柱を増やす：PTの知識を活かしたブログ・セミナー・コンサルなど

「老後のお金が心配」という方は、まずiDeCoとNISAを始めることをおすすめします。

月1万円からでも始められますし、早く始めるほど複利の効果が大きくなりますよ！

まとめ｜今から準備すれば定年後も怖くない！

この記事のポイントをまとめます。

• PTの定年は多くの職場で60〜65歳だが、55歳以上のPTはわずか3.9%しかいない
• 定年前に離職する主な原因は「体力の限界」「給与の頭打ち」「キャリアの行き詰まり」
• 30代は専門性と副業の種まき、40代は本格化、50代は定年後の具体的準備を進める
• 定年後は「再雇用」「パート・非常勤」「独立」の3つの選択肢がある
• iDeCo・NISA・副業で今から資産形成を始めることが大切

「定年まで働けるか不安..」という気持ちはよくわかります。

でも、今から少しずつ準備を始めれば、定年後も安心して働き続けることができます！

まずは「自分の年金見込み額を確認する」「iDeCoを始める」など、小さな一歩から始めてみてくださいね。