理学療法士の退職金は安い？経験からわかった給料と退職金の反比例

私はこれまで理学療法士として4つの職場を渡り歩いてきましたが、現実は想像以上にシビアでした。

この経験から言える結論は一つ。退職金の額は「あなたの経験年数」ではなく、「どこに勤めるか」ですべて決まります。

「今の職場で働き続けて、老後は大丈夫なのか？」
「転職するなら、いつがベストなタイミングなのか？」

この記事では、私の実体験とデータを交えながら、理学療法士の退職金のリアルな相場と、生涯年収で数千万円損しないための「職場選びの極意」を包み隠さずお伝えします。

理学療法士の退職金は勤める場所で差が激しい！

理学療法士として働いていれば、「結局、将来いくらもらえるのか？」「老後の生活は大丈夫なのか？」と不安になるのは当然のことです。

実は、理学療法士の退職金には「業界共通の明確な相場」というものが存在しません。

私自身、これまでに4回の転職を経験しましたが、職場によって退職金の扱いはまさに「天と地ほどの差」がありました。

給料と退職金が反比例するケースもあれば、両方とも低いケースさえあります。

ここでは、一般的なデータと私の実体験を交えながら、理学療法士の退職金のリアルな実情と、損をしないための職場の見極め方について解説します。

勤続3年・5年・10年の平均相場データ

まず、一般的な医療・福祉業界の退職金データの目安を見てみましょう。あくまで平均的な数値ですが、民間病院や施設の場合、概ね以下のような推移をたどります。

• 勤続5年：約20万〜30万円（支給なしの場合も多い）
• 勤続10年：約100万〜150万円
• 勤続25年：約500万〜1,000万円

正直な感想として、「思ったより少ない」と感じた方が多いのではないでしょうか。

多くの職場では「基本給 × 勤続年数に応じた係数」などで計算されるため、基本給が上がりにくい理学療法士は、退職金も伸び悩む傾向にあります。

「公立病院」と「民間クリニック」で2000万円の差？

退職金の格差を最も生むのが、「経営母体」の違いです。
ここに関しては、残酷なまでの格差が存在します。

公立病院の理学療法士（公務員）として定年まで勤め上げた場合、退職金は2,000万円近くになることもあります。

一方で、小規模な民間クリニックや介護施設では、定年まで勤めても数百万円、あるいは寸志程度ということもザラにあります。

実は「退職金なし」も違法ではない現実

衝撃的な事実かもしれませんが、法律上、企業に退職金の支払い義務はありません。
就業規則に「退職金を支払う」と明記されていない限り、1円ももらえなくても違法ではないのです。

実際に私の3社目の職場がそうでした。
「給料はかなり良かったけれど、退職金は完全ゼロ」という契約だったのです。

これは訪問リハビリやインセンティブ重視の職場に多いパターンです。

「自分の稼ぎは自分で管理できる」という人には向いていますが、浪費癖がある人には老後破綻のリスクが高い危険な働き方とも言えます。

このように、職場によって退職金事情は全く異なりますが、求人票には単に「退職金制度あり」としか書かれていないことがほとんどです。

「あり」と書いてあっても、それが「10万円」なのか「1000万円」なのか、入職前には分からないのが怖いところです。

もしあなたが、「将来のために退職金がしっかり出る職場で働きたい」あるいは「退職金はなくていいから、今すぐ高給が欲しい」と考えているなら、転職エージェントを活用して「中身」を確認することをおすすめします。

自分では聞きにくい「退職金の計算規定」や「過去の支給実績」についても、キャリアアドバイザー経由なら事前に確認してもらうことが可能です。

入職してから「こんなはずじゃなかった」と後悔しないためにも、プロの情報網を使って、福利厚生の裏側までチェックしておきましょう。

経験からわかった！給料と退職金の「残酷な反比例」ルール

私自身、理学療法士としてこれまでに合計4回の職場変更を経験してきました。
そこで痛感したのは、職場によって「給料と退職金のバランス」が全く異なるという現実です。

給料が高い職場は退職金も高いと思いきや、実はそう単純ではありません。
私の実体験をもとに、多くのPTが陥りがちな「給料と退職金の残酷な反比例」について詳しく解説します。

実録：給料が安い職場ほど退職金が高いカラクリ

私が経験した4つの職場を比較すると、非常に興味深い傾向が見えてきました。
もちろん経験年数による違いもありますが、職場の制度設計によってこれだけの差が出たのです。

• 1社目：給料は生活が苦しいほど安いが、退職金は驚くほど良かった
• 2社目：給料は平均的だが、退職金は「雀の涙」程度
• 3社目：給料はかなり良かったが、退職金はまさかのゼロ
• 4社目：給料も良く、退職金もそこそこ貰える（理想形）

特に衝撃だったのが、1社目と3社目の対比です。

1社目は月々の手取りが少なくて不満でしたが、辞める時にまとまったお金が入ったことで、次のステップへ余裕を持って進めました。

一方で、3社目は毎月の給料が高く設定されている分、退職金制度そのものがありませんでした。
経営側からすれば、「毎月の給与に退職金分を上乗せして前払いしている」という感覚なのかもしれません。

「手取りの良さ」に飛びつくと老後資金が消える？

転職活動中、私たちはどうしても求人票の「月給」や「年収」に目を奪われがちです。
しかし、目先の給料の高さだけで飛びつくと、将来的に大きなリスクを背負うことになります。

例えば、3社目のように「給料は良いが退職金ゼロ」の場合、自分で老後資金や退職後の生活費を計画的に貯蓄しなければなりません。

しかし人間とは弱いもので、手取りが増えるとついつい生活水準を上げてしまいがちです。

いざ退職しようとした時に、「手元にまとまったお金が残っていない」という状況は、精神的にかなりのプレッシャーになります。

理学療法士としての生涯賃金で考えたとき、退職金の有無は数百万、場合によっては1,000万円以上の差を生む重要な要素なのです。

目先の月給vs将来の退職金、どっちを取るべきか

では、私たちはどのような選択をすべきなのでしょうか。

私の経験上、最も理想的なのは4社目のように「給料も水準以上で、退職金制度もしっかりしている職場」です。

しかし、こうした優良求人を自分ひとりの力で見抜くのは至難の業です。

なぜなら、求人票には「退職金あり」としか書かれておらず、「具体的にいくら貰えるのか」「計算式はどうなっているのか」までは分からないからです。

面接で「退職金はいくらですか？」と聞くのは勇気がいりますし、心証を悪くするリスクもあります。
そこで私がおすすめするのは、転職エージェントを使い倒して「内部情報」を探ってもらう方法です。

質の高い転職エージェントであれば、過去にその職場へ転職した人の事例や、詳細な給与規定・退職金規定を把握しています。

自分では聞きにくい「お金のリアルな話」を代行して確認してもらうことで、入職後に「こんなはずじゃなかった」と後悔するリスクを限りなくゼロに近づけることができます。

長く働く職場だからこそ、目先の数字だけでなく、出口（退職時）の条件もしっかりと確認して選びましょう。

退職金を考えた時、いつ退職するのがベストタイミング？

私も過去に4回の転職を経験しましたが、退職のタイミングを少し調整するだけで、手元に残るお金に数十万円の差が出ることを痛感しました。

「もう辞めたい」という感情だけで突っ走ってしまうと、本来もらえるはずだったお金をドブに捨てることになりかねません。

ここでは、損をしないために絶対に知っておくべき「退職のタイミング」について解説します。

多くの職場で存在する「3年の壁」

理学療法士が働く病院や施設の多くは、退職金の支給要件として「勤続3年以上」というラインを設定していることがあります。

もしあなたが今、入職して2年11ヶ月で辞めようとしているなら、あと1ヶ月踏ん張るだけで退職金が発生する可能性があります。

私の場合、1社目は給料が安い代わりに退職金制度がしっかりしていましたが、それでも「3年未満は支給なし」という規定でした。

逆に、3社目のように「給料は良いけど退職金はゼロ」という職場であれば、在籍期間を気にする必要はありません。

まずは就業規則を確認し、今の職場における「支給開始の最低年数」を把握することが第一歩です。

辞めるなら「賞与後」か「年度末」か

退職金と同様に大きな額が動くのが「賞与（ボーナス）」です。
もっとも賢いのは、ボーナスを満額受け取ってから退職し、退職金も確保するという流れです。

一般的には、賞与支給日の直後や、区切りの良い年度末（3月末）での退職が多く選ばれます。

しかし、「ボーナスをもらってすぐ辞めるのは気まずい」「次の職場の入職日とうまく調整できない」という悩みも尽きません。

そんな時こそ、転職エージェントをうまく活用すべきです。

自分では言い出しにくい「ボーナスをもらってから入職したい」という交渉も、エージェント経由なら角を立てずに調整してもらえます。

転職サイトの担当者はプロなので、「賞与と退職金の両方をしっかり確保しつつ、空白期間を作らずに転職するスケジュール」を組むのが得意です。

損をしない退職スケジュールを組むためにも、早めに相談しておくことをおすすめします。

1日違うだけで数十万円変わるケースも

退職金計算において、退職日は非常にシビアです。
多くの規定では、勤続年数の計算が「月単位」や「年単位」で区切られています。

• 3月31日に退職：勤続3年（退職金あり）
• 3月30日に退職：勤続2年11ヶ月（退職金なし、または減額）

このように、たった1日の違いで支給対象外になってしまうケースも珍しくありません。
特に私の2社目のように「退職金は雀の涙」程度の職場であっても、もらえるものは1円でも多くもらうべきです。

自己判断で退職届を出す前に、必ず総務や規定集で「勤続期間の算定方法」を確認してください。
数日の我慢で結果が変わるなら、退職日を調整して賢く辞めるのがプロの理学療法士の戦略です。

【解決策】「給料も退職金も」諦めない職場探しの方法

ここまで4つの職場での実体験をお話ししましたが、結論として「給料が高いから退職金がない」「給料が安いから退職金が出る」という単純な話ではありません。

私が4回の転職を経て痛感したのは、「情報を制する者が、生涯年収を制する」という事実です。

給料と退職金、どちらか一方を犠牲にする必要はありません。
では、どうすれば「給料も退職金も」納得できる職場に出会えるのか？
私が最後にたどり着いた、失敗しない職場探しの具体的なテクニックを解説します。

求人票の「退職金制度あり」だけ信用してはいけない

多くの理学療法士が陥る最大の罠がこれです。
求人票の備考欄に「退職金制度：あり」と書いてあるだけで安心していませんか？

私の2社目がまさにそうでしたが、制度自体はあっても「計算式が基本給ベースではなく、極端に低い設定（寸志レベル）」というケースはザラにあります。

逆に3社目のように、「退職金ゼロの代わりに月給が高い」という明確な方針の職場もありました。

重要なのは「あり・なし」ではなく、以下の詳細です。

これらは求人票の表面だけでは読み取れず、入職後の「就業規則」を見るまで分からないことがほとんどです。

面接で「退職金いくらですか？」と聞いてはいけない理由

「詳細が分からないなら、面接で直接聞けばいい」と思うかもしれません。
しかし、これは採用選考において最大級の悪手になり得ます。

採用担当者や経営者からすると、開口一番にお金の話をする候補者は、「仕事の内容より条件ばかり気にする人」「権利ばかり主張しそうな人」というマイナス印象を持たれがちだからです。

特に医療・介護業界は、いまだに奉仕の精神を重んじる風潮が残っている職場も少なくありません。
本来は確認すべき正当な権利ですが、面接の場で自分から直接聞くのはリスクが高すぎるのが現実です。

内部情報を知る「転職エージェント」を使い倒そう！

自分で聞くのは採用リスクがある、でも入職前に退職金の実態は知りたい。
このジレンマを解決する唯一の方法が、転職エージェントを徹底的に活用することです。

私が4社目で「給料良し・退職金まぁまぁ」のバランスが良い職場に巡り会えたのは、担当のエージェントに「退職金規定の詳細」や「実際の支給実績」を代わりに確認してもらったからに他なりません。

転職エージェントを使うメリットは、単なる求人紹介だけではないのです。

• 代理交渉：聞きにくい「お金や条件の話」を代わりに聞いてくれる
• 内部情報：過去の入職者データから、実際の待遇を把握している
• 非公開求人：好条件な案件ほど、表に出さずエージェント経由で募集する

自分一人でハローワークの求人票を眺めていても、その裏側にある「本当の待遇」は見えてきません。

「退職金で老後の数百万円を損したくない」と本気で考えるなら、プロを味方につけるのが一番の近道です。

無料で登録して「退職金制度がしっかりしている職場」と希望を伝えておくだけで、将来の後悔を未然に防げる可能性がグッと高まります。